人事評価制度｜ピアボーナスとは

ピアボーナスとは

英語で「peer（仲間）」と「bonus（報酬）」を意味する言葉を組み合わせたもので、従業員同士がお互いの仕事や貢献を評価し合い、報酬を贈り合うことです。

アメリカの人事評価制度では主流になってきており、日本でも導入する企業が増えてきています。この場合の報酬は金銭ではなく、社内ポイントや感謝のメッセージとなります。

ピアボーナスのメリット

導入がしやすい

ピアボーナスにおける報酬を社内ポイントにすると、コストをかけずに手軽に導入しやすいのがメリットです。

例えばITサービスのプラットフォーム内で運用すれば、社員同士でポイントを付与し合うことができ、ポイントの量なども簡単に管理できます。ピアボーナスのツールを作るコストはかかりますが、社内でコミュニケーションツールを活用しているなら、導入しやすいでしょう。

社内コミュニケーションが活発になる

最近では社内のコミュニケーション不足が深刻化しています。ピアボーナスを導入することで、お互いに褒めるポイントを探そうとよく上司や部下、同僚などを観察するようになります。

ピアポイントを通じてお互いに関心を持ち、良い点を探し合うためにコミュニケーションも活発化し、お互いを認め合い尊重できるようになっていきます。

自社への愛着心が向上する

ピアボーナスは相手の良いところを見つけてポイントを与えます。誰でも感謝されたり、褒められたりすると嬉しいので、やる気が出たりモチベーションが持続したりします。

お互いに良い気分で仕事ができるだけでなく、社員同士のつながりが深くなり会社に対する帰属意識や愛着心なども向上します。

最終的には優秀な人材が流出することなく、会社に定着してくれるメリットもあるでしょう。

ピアボーナスの注意点

ピアボーナスは手軽に始めやすい制度ではありますが、コストがまったくかからない訳ではありません。報酬を何にするかにもよりますが、従業員が喜ぶ報酬でないと意味がないため、ある程度のコストはかかるでしょう。

せっかく付与したポイントや報酬が使われないケースもあり、そうなると報酬のためにかけたコストが無駄になります。ポイントが使用されるような仕組み作りが大切です。

またピアポイントで従業員の士気が上がる一方で、ポイントを稼ぐための行動をする従業員が現れることもあります。本来の業務を逸脱したり、ポイントを得やすい仕事ばかり選んだりするなどの弊害が起こりうることにも注意しましょう。

ピアボーナスを効果的に運用するためのポイント

ピアボーナス導入の目的をはっきりさせておく

ピアボーナスはメリットの多い評価制度ではありますが、導入の際には何のために導入するのかを明確にしましょう。単にピアボーナスを導入しただけでは、本来の機能を発揮できずに形だけの制度になってしまいます。

そのため、課題を抽出し解決するためにピアボーナスが必要であることをはっきりさせることが大切です。

ピアボーナス運用ツールを活用する

ピアボーナスを効果的に運用するには、適切なツールを活用することがポイントです。わざわざピアボーナスだけのツールを導入するよりも、いつも業務で使っているチャットツールや社内SNSなどにピアボーナスを組み込むことがおすすめです。

従業員は新しいツールを覚える必要もなく、普段使っているもので利用できるため、ピアボーナス制度自体も浸透しやすくなるでしょう。

従業員全員にピアボーナスを周知する

ピアボーナスが社内に浸透し、文化として根付いていくためには、従業員全員にピアボーナスを周知する必要があります。導入前の段階からピアボーナス運用の担当部署を設置し、企画・実施・運用・アフターフォローまでを行えるのが理想です。

導入後も利用状況や従業員の意見などもヒアリングし、少しずつ課題を解決していくことがピアボーナス定着のポイントとなるでしょう。

役職者も積極的に参加する

ピアボーナスの制度は、組織全体で行うこともポイントです。人事評価制度というと、上司が部下を評価するという一方向だけのイメージですが、ピアボーナスに役職者が積極的に参加することで、ピアボーナスという制度自体に信頼性があると示せます。

役職者が参加すれば、部下が上司を評価することもできるため、従業員が平等かつ適切に評価されていると感じやすくなります。

編集チームまとめ

従業員同士がお互いに良い点や貢献度を見つけて報酬を贈り合うピアボーナス。アメリカでは主流になりつつある人事評価制度ですが、特に社内コミュニケーション不足で悩んでいる企業にとってはメリットの大きい人事評価制度となるでしょう。

ただし導入にはデメリットや注意点もあるため、自社がピアボーナスを導入する目的や予測される効果、かかるコストなどはしっかりと策定する必要があります。

せっかくの制度導入が無駄にならないよう、実績とノウハウを持つコンサルへ依頼することも検討してみましょう。

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